コンセプト

ZEHとは?

正式にはネット・ゼロ・エネルギー・ハウスといい、快適な室内環境を保ちながら、住宅の高断熱化と高効率設備により出来る限りの省エネルギーに努め、太陽光発電等によりエネルギーを創ることで1年間で消費する住宅エネルギー量が正味(ネット)で概ねゼロ以下となる住宅のことです。

年間で消費する住宅のエネルギー量が正味で概ねゼロ以下

出典: 経済産業省 資源エネルギー庁HP

簡単にまとめると、

  • ① 建物そのものの性能(断熱性)を上げる。
  • ② エネルギーを効率よく使用する設備(LED照明やエコキュート等)を採用し、省エネルギー化(一次エネルギー消費量の削減)を図る。
  • ③ 太陽光発電システム(再生可能エネルギー)を導入して、その家庭で使用する以上の電気を創る。

つまり、
暑さ寒さを我慢した省エネではなく、快適な室内空間を保ちながら省エネを目指した住宅です。

ZEHのメリット

経済的 太陽光発電で光熱費を軽減

太陽光発電

太陽光発電システムにより創られた電気を自家消費できるため、年間約4万円の電気代の削減効果が見込めます。

太陽光発電

余剰売電分を換算すると、年間約プラス3万円の収支が見込めます。 ※設置条件やライフスタイルによって異なります。

健康増進 パッシブデザイン+ZEHで医療費も軽減

非居室(廊下や脱衣所など)

冬の起床時の室温が10℃を下回ったり、非居室(廊下や脱衣所など)との室温差が10℃を超えるとヒートショックのリスクが急激に高まります。
温熱環境を改善し、起床時の室温15℃以上、非居室との室温差を5℃以下に抑えて脳卒中や心筋梗塞といった循環器疾患のリスクを低減します。

屋内での熱中症

夏の室温上昇は、屋内での熱中症を引き起こす原因となるため、とても危険です。
パッシブデザインを取り入れたZEHの住まいは、窓から入る日射を抑えるため過度な室温の上昇を防ぎ、冷房効率も高く保てます。

生涯医療費の軽減

外気温と室内の温度差だけでなく、室内間に発生する温度差により起こりうる様々な疾患があります。室内間の温度差を小さくすることで、それらの疾患リスクを低減し、生涯医療費の軽減にもつながります。

防災対策 災害時の救世主

太陽光発電システム

太陽光発電システム

停電の時には自立運転機能を利用し、非常用電源として活用できます。(但しパワコン1台につき1500wまで、日中のみ)

給湯器(エコキュートなど)

給湯器(エコキュートなど)

断水時には非常用水としてタンク内の水を活用できます。

蓄電池

蓄電池

非常用電源として約1.5〜3.0kWの電気製品を使用可能です。
太陽光発電と異なり、夜間の使用も可能なので、災害等で停電が長引いた場合でも安心です。

V2Hシステム

V2Hシステム

太陽光発電システムと連携することで、電気自動車を大容量の蓄電池として活用できます。
太陽光発電システムで創った電力のうち、家庭内で利用しない分を電気自動車のバッテリーに貯めておくことで、必要な時に自宅用の電力やクルマの電力として無駄なく利用し、エコな暮らしを実現します。

ZEHの目的

パリ協定や、国が示した第4次エネルギー基本計画を背景に、地球温暖化対策や石油・石炭などの化石燃料からの脱却(脱炭素化)が求められる中、「2020年までに標準的な新築住宅で、2030年までに新築住宅の平均でZEHを目指す」とした方向性を国が定め、早期の対策を進めています。
ZEHの基準を満たした住宅とは、性能の良い建物をつくり、一次エネルギー消費量(化石燃料の使用量)を削減し、再生可能エネルギー(太陽光発電など)で電気を賄い、概ね収支をゼロにする住宅でしたね。
ZEHの普及は、地球温暖化の原因となるCO2排出量の削減、世界情勢に左右されないためのエネルギー自給率の向上のために、私たちが家庭レベルでできる唯一の方法なわけです。
また、蓄電池やV2Hシステム(住宅用外部給電機器)を組み合わせると、“エネルギーの自給自足”も可能にし、まさに地球温暖化対策にも脱炭素化にも大きく寄与する住宅になります。
世界に目を向けると、欧米ではすでに日本より何年も前から地球温暖化への対策としてZEHへの取り組みは始まっています。
このように、ZEHは日本の未来はもちろん、地球の未来にも欠かすことのできない世界基準の住宅なのです。

ZEH普及率目標

ネクサスアーキテクトは2020年までにZEH普及率70%を目指します。

ZEH受託率 Nearly ZEH 受託率 合計 実績
2016年度目標 5% 10% 15% 0%
2017年度目標 5% 10% 15% 0%
2018年度目標 20% 10% 30% 25%
2019年度目標 50% 0% 50%
2020年度目標 65% 5% 70%

ZEH周知・普及に向けた具体策

1世帯あたりにおけるエネルギー消費が年々増加傾向です。
限りあるエネルギーの有効活用を前向きに捉え、今までも長期優良住宅等をお客様と共に竣工してきました。
しかし、住宅におけるエネルギー量を正味(ネット)をゼロにする取組みであるZEH自体をお客様に伝えきれていないのが現状です。
そこで、今後の周知・普及に向けた取り組みは、2020年に新築する住宅の過半数がZEH仕様になることを打ち合わせ段階でお客様にお伝えする・見学会やモデルルームでお客様に案内する際・チラシ等で告知を行うことで周知・普及に努めます。

ZEHのコストダウンに向けた具体策

従来の取引先に加え、新規取引先とも協議を行い、ZEHに向けた住まいを探求し、ZEHのモデルプランを規格化・標準仕様を作成します。さらに、規格化・標準仕様を作成するにあたり、高性能断熱材、高断熱サッシ・ガラス、高効率設備、高効率太陽光発電など、建材メーカーに集中発注することによりコストダウンを図ります。

その他の取り組みなど

断熱性能・創エネルギーだけでなく、通風利用、昼光利用や暖房期の積極的な日射熱取得など、自然エネルギーを生かす省エネルギー化を念頭に置き、住まいの空間設計を行います。
併せて、暮らしのランニングコストも抑えるため、高効率な設備(暖房設備・エコキュート)をお客様へ提案します。

ZEH builder

パリ協定の発効

京都議定書の事実上の機能停止後、”全ての国が参加する”地球温暖化の原因となる”温室効果ガス排出削減”等に取り組む為の新たな枠組みとして、2015年に「パリ協定」が発足。
この時に長期的な目標として『世界全体の平均気温の上昇を産業革命以前に比べて2.0℃より十分低く保つとともに、1.5℃に抑える努力を追求する』ことが規定されました。


1.5℃特別報告書

国際組織IPCC(気候変動に関する政府間パネル)が取りまとめた『1.5℃特別報告書』によると、人為的な活動の影響により、2017年時点で既に約1.0℃上昇しており、「2030年から2052年の間に世界の平均気温の上昇温度が1.5℃に達する可能性が高い」と発表されました。
併せて「たとえ1.5℃上昇に抑えたとしても、人間も自然界も適応能力には限界があり、これにはさまざまな損失が伴う」とも述べています。
この中で、1.5℃上昇に抑える方法としては、二酸化炭素(CO2)排出量を2030年までに約45%削減(2010年比)、2050年前後には正味ゼロに達する必要があると伝えています。
一方で、パリ協定のもと、加盟各国はそれぞれ国別目標(温室効果ガス排出削減目標など)を提出していますが、「すべて国の国別目標を足し合わせた場合でも、1.5℃に抑えることはできないだろう」と述べています。
つまり、将来の話ではなく、今すぐ急激なスピードで取り組む必要があるのです。

エネルギー基本計画の策定

エネルギー基本計画とは、文字通りエネルギー政策の基本的な方向性を示すもので、エネルギー政策基本法で示された「安定供給の確保」「環境への適合」「市場原理の活用」という基本方針に沿って、長期的、総合的かつ計画的なエネルギーの需給に関する施策の推進を図るために政府によって策定されます。
国内外の情勢や状況に応じて柔軟に変化や対策がうてるよう3年に1度見直されていて、2014年4月には東日本大震災と東京電力福島第一原子力発電所事故等を受け、エネルギー政策はゼロベースの見直しを行うとした第4次エネルギー基本計画を策定。
2018年7月には第5次エネルギー基本計画として前計画を常に踏まえるべき点としたうえで、2030年に向けた計画の見直しと、パリ協定を受けて2050年を見据えた対応などの方針が示されました。


エネルギー政策基本法の制定

もともとエネルギー資源に乏しく、大部分を海外に依存している日本にとって、エネルギーの安定供給は重要な課題です。
加えて、地球温暖化を含む環境問題への対策もエネルギー政策を考えるうえで必要不可欠です。
1997年に開催されたCOP3での京都議定書の採択を受け、2002年に「エネルギー政策基本法」が制定され、エネルギーの需給に関する施策の策定や実施する責務を有すると定められました。


京都議定書の採択

1997年に気候変動枠組条約第3回締約国会議(COP3)にて採択された、地球温暖化について初めて削減数値目標を設定した国際条約「京都議定書」。
2008年から2012年までの取り組みについてのルール作りは合意に至り、2005年にようやく発効、しかし2013年以降のルールについて合意に至らず京都議定書は事実上機能停止に。